ペット保険は入るべき?メリットとデメリット

愛犬の健康管理で大切なことは、適切な食事や運動、そしてお手入れです。ですが、気を付けていても病気やケガの脅威を完全に取り除けるわけではありません。
また健康であっても、定期的な健康診断や検診、予防接種など、動物病院への通院を完全になくすことは難しいでしょう。
そういったとき問題になってくるのが治療費です。

どうして治療費が問題になる?

犬や猫の治療では人とは違い、国による治療費の補助が一切ありません。つまり私たち飼い主の負担が100%なんです。
例えば手術費用では10万以上かかることも多く、場合によっては50万以上の高額治療費になることがあります。そして当然全額自己負担になってしまうのです。
手術のような大病ではなく通院治療だとしても、長期間にわたって治療を受けなくてはならないペットの病気はおおく、すべて自己負担と考えると相当な額になってしまうのは容易に想像がつくのではないでしょうか?

また最近では犬猫の治療内容もより高度化しており『治療によって治る・改善がみられる』治療方法の『選択肢』が増えてきました。
選択肢が増えてきたということはそれだけ治療を受ける機会が増えてきたことを意味しますから、おのずとペットの費用における治療費の割合は増えていくことになります。
実際あるペット保険会社の調査では最も費用がかかっているのは治療費という結果もでています。ペットも高齢化がすすむなかで治療費の対策は飼い主さんには避けて通れないことなのです。

具体的に治療費対策とは?

治療費の対策としてまずあげられるのが貯蓄です。ペットを飼い始めたときから将来的な病気やケガのリスクに備え毎月積み立てをおこなうわけです。
ペットの病気やケガリスクが小さい若いころに貯蓄をおこない、高齢になったときの備えにするわけです。
しかしながら貯蓄の難点として貯蓄額以上の治療費には対処できないということです。1万円や2万円ぐらいなら全然問題ありませんが、
場合によっては年数十万、中には100万以上かかってくることもあるわけですから、貯蓄だけで対応するのが難しい場合があります。

そこで最近注目されているのが任意で加入するペット保険です。
ペット保険は人間の医療保険と同様、特定の病気やケガによって治療を受けた際治療費の一部を負担してくれるものです。
毎月の保険料はかかってしまいますがおよそ5~10割ほど負担してもらえるので、大幅な自己負担額の削減が可能になります。

ペット保険のメリットは?

そもそも保険は助け合いの精神から生まれたものになります。自分ひとりではどうしても予想外の金額に対して対処できません。
そこで必要がまだない時に沢山の人同士でお金を出し合って、必要になった人に補助を出すという考えになるのです。
そのため自分が拠出した金額以上の補助をうけることが比較的容易になるわけですので、予想外のリスクに対処しやすくなります。
もちろん補助を受ける機会がなければお金を拠出するだけになりますが、リスクに備えられる安心を手に入れる意味で十分価値があるものになります。

また気兼ねなく病院に行くことがができるようになるのもメリットです。
動物病院に行くと毎回結構な金額がかかってくるので、「このぐらいなら様子見でいいかな?」と通院を見送ってしまうケースがあります。
ですが保険に入っていれば補助をうけられるため、ペットのちょっとした体調の変化に対しても「一応様子をみてもらおう」と動物病院に行きやすくなるわけです。
結果的にペットの健康にもつながってきますから、末永く一緒にいる可能性も高くなるわけですね。

ペット保険のデメリットは?

まず掛け捨てしか今のところないことでしょう。人と同じような積み立て型というのがないので、補償を受ける機会がなければ支出だけで終わってしまいます。
また条件によって補償外のケースがあったり、補償制限があることもあげられます。

ペット保険では補償率のほか、年間限度額や1日支払い限度額、回数・日数制限、免責などが制限があります。
参考:かんたんペット保険

補償率は基本ですが、一定以上補償をうけるとその後は一切補償がうけられなくなる回数・日数制限(1年でリセットされる)や1日に最大補償額が決まっていたりします。
なので事前にどういった補償内容なのかよく確認する必要があり、その複雑さがデメリットともいえます。
とはいえ最近では補償制限があまりないペット保険も登場していますので、各社をしっかりと比較するのがよいでしょう。

今後もまずますペットの高齢化がすすむとされています。
若くて健康なペットを見ていると「病気なんて無縁では?」と考えがちですが、それは間違いです。
多くの飼い主さんが病気やケガで動物病院で治療する経験をしており、他人ごとでは決してないです。
いざという時大切なペットの治療に専念できるよう、いまのうちから治療費の対策を練ることをおすすめします。

コメント